ゴルフ会員権市場の動向:2024-2025年の最新トレンド分析
ゴルフ会員権市場は、コロナ禍を経て「第三次ゴルフ会員権ブーム」と呼ばれる活況期を迎えています。本記事では、2024年から2025年にかけての市場動向、価格推移、需給バランス、そして今後の展望について、最新のデータと実例を交えて詳しく解説します。これからゴルフ会員権の購入を検討している方、あるいは売却を考えている方にとって、市場を正しく理解することは極めて重要です。
2024年のゴルフ会員権市場概況:右肩上がりの成長継続

2024年のゴルフ会員権市場は、前年に続き堅調な成長を記録しました。全体の相場は約9%上昇し、2022年の6%、2023年の10%に続く右肩上がりの成長トレンドが継続しています。この成長は一過性のものではなく、構造的な需要の高まりを反映したものです。
関東圏の150コース指定銘柄平均値で見ると、2023年12月時点の255万円から2024年6月には273万円へと18万円(約7%)上昇しました。さらに注目すべきは、2024年11月時点では関東150コースの平均価格が298万円に達し、15年ぶりの高値水準を記録していることです。
この市場の活況は、新型コロナウイルスの流行を契機に始まったゴルフブームが定着し、会員権需要が実需に支えられた形で推移していることを示しています。かつてのバブル期のような投機的な動きではなく、実際にプレーを楽しみたいというニーズが市場を下支えしている点が、今回のブームの大きな特徴と言えるでしょう。
全国平均で見ると、2025年11月時点で111.5~111.6万円で推移しており、年内レンジの上限近辺(9月高値111.8万円)で安定的に取引されています。ゴルフコース運営市場全体は長期的には縮小傾向にあり(2024年で1,050億円、2002年の1,230億円から減少)、一方でゴルフ参加者数は回復基調にあるため、限られたパイを巡る競争が会員権価格を押し上げている構造が見て取れます。
具体的な価格上昇事例:驚異的な値上がりを記録したゴルフ場

個別のゴルフ場を見ると、驚異的な価格上昇を記録したケースが数多く報告されています。これらの事例は、市場全体のトレンドを象徴的に示すものです。
まず、総武カントリークラブの例を見てみましょう。2024年1月時点で280~340万円だった会員権相場が、わずか1年足らずの12月には410~500万円へと上昇し、約1.46倍の値上がりを記録しました。この急激な価格上昇は、都心からのアクセスの良さと名門コースとしての評価が背景にあります。
さらに劇的なのが、日光カントリークラブと大利根カントリークラブの例です。日光CCは令和2~3年ごろには30~40万円で取引されていた会員権が、現在では400万円前後に達しています。実に10倍以上の価格上昇です。同様に、大利根CCも令和2~3年ごろの300~400万円から、現在では950万円前後へと約3倍近い上昇を見せています。
以下の表は、主要ゴルフ場の会員権価格推移をまとめたものです:
| ゴルフ場名 | 2021-2022年価格 | 2024年価格 | 上昇率 | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| 総武CC | 280-340万円 | 410-500万円 | 約1.46倍 | 都心アクセス良好な名門 |
| 日光CC | 30-40万円 | 400万円 | 約10倍超 | 劇的な価格上昇 |
| 大利根CC | 300-400万円 | 950万円 | 約3倍 | 人気急上昇 |
| 横浜CC | 価格変動大 | 年間4-5倍上昇 | 4-5倍 | 神奈川県の人気コース |
| 飯能GC | 価格変動大 | 年間4-5倍上昇 | 4-5倍 | 埼玉県の名門 |
| 狭山GC | 価格変動大 | 年間4-5倍上昇 | 4-5倍 | アクセス良好 |
| 関東150コース平均 | 255万円 | 298万円 | 約1.17倍 | 15年ぶり高値 |
これらの価格上昇は、コロナ禍を経てゴルフの価値が再評価され、特に人気の高いコースへの需要が集中した結果です。都心からのアクセス、コースの質、クラブハウスの設備、メンバーの質など、総合的な魅力を持つゴルフ場に資金が集まる傾向が顕著になっています。
一方で、全てのゴルフ場が等しく値上がりしているわけではありません。アクセスが悪い、施設が老朽化している、経営状態が不安定などの要因を持つゴルフ場では、買い手がつかず価格が低迷しているケースも見られます。市場の二極化が進行している点にも注意が必要です。
需給バランスの変化:売り物不足と買い需要の継続

現在のゴルフ会員権市場の最大の特徴は、「買いは入るが売りはない」という需給の不均衡状態にあることです。特に人気の高いゴルフ場では、購入希望者は多数いるものの、売却を希望する会員が少なく、結果として価格が上昇し続ける構造になっています。
この背景には、いくつかの要因が考えられます。第一に、コロナ禍でゴルフの魅力を再発見した会員が、会員権を手放す必要性を感じていないこと。第二に、会員権価格が上昇トレンドにあるため、「もう少し待てばさらに高く売れる」という心理が働き、売却を控える動きがあること。第三に、実需での購入が中心であるため、投機目的での短期売買が少なく、一度購入した会員権は長期保有される傾向があることなどです。
需要側を見ると、新規参入者の増加が顕著です。特に注目されているのが若年層と女性層の参入です。従来、ゴルフ会員権は中高年男性が中心の市場でしたが、近年では30代、40代の若手ビジネスパーソンや、女性ゴルファーによる購入が増加しています。2023年の調査では参加率が5.5%とやや減少したものの、2024年には8,790万人がゴルフ場を訪れており、2019年の8,650万人を超える水準に回復しています。
また、企業会員権の動向も市場に影響を与えています。全体の会員権保有者のうち15.0%が法人会員であり、企業の福利厚生や接待の一環としてゴルフ会員権を保有するケースが一定数存在します。経済活動の正常化に伴い、企業によるゴルフ会員権需要も緩やかに回復傾向にあります。
供給側の制約も価格上昇の要因となっています。現在、日本国内で運営されているゴルフ場は約2,200コースで、ピーク時の2,800コースから大幅に減少しています。ゴルフ人口が増加傾向にある一方で、ゴルフ場の数が減少していることで、残存するゴルフ場、特に優良なゴルフ場への需要が集中する構造が生まれています。









